物流センターの運営と管理 物流分析手法シリーズ12【物流拠点戦略】
はじめに 最近、生産拠点の再編、物流拠点の再編のニュースが新聞を賑わせています。各社は、拠点立地の見直しを進めることで効率化に取り組み、コストの削減を考えているように思われます。前回の物流分析手法シリ...
物流センター
物流センターの運営と管理 物流と交通・インフラ 交通ルールと物流現場
エスカレータで立つとき、皆さんはどちらに立ちますか? 関東は左、関西は右が一般的です。理由を調べてみると、大阪万博のときに始まったらしく、右側に立つほうがインターナショナルスタンダードだそうです。とこ...
物流センターの運営と管理 物流分析手法シリーズ11【物流センター設計編（後編）】
今回は前回に引き続き「第11回 後編」として、物流センター設計のレイアウトからオペレーションの設計をご紹介させていただきます。 レイアウトプランニング これまでの各分析を踏まえた上で、物流センターレイ...
物流センターの運営と管理 物流分析手法シリーズ10【物流センター設計編（前編）】
はじめに 前回寄稿させていただいてから約1年振りの物流分析手法シリーズです。第10回目は、物流センター設計についてご紹介させて頂きます。 先般の東日本大震災を受けて、最近はリスクヘッジを目的とした物流...
物流TIPS 物流センターの設計について：敷地検討項目
新しい物流センターは、センター候補地にどのようなセンターにするのかイメージを作成し、専門家と様々な制約条件や検討を重ねて物流センターを設計します。今回は、荷主様や物流事業者が物流センターイメージ作成で...
物流と環境問題 環境対応型倉庫について（前編）：太陽光発電を利用した倉庫
前編は、太陽光発電を利用した倉庫について、レポートします。 太陽光発電の仕組み 太陽光発電とは、「太陽電池」と呼ばれる装置を用いて、太陽の光エネルギーを直接電気に変換する発電方式です。 日本ではシャー...
物流TIPS 具体的な目的に基づく倉庫の保管レイアウト調査
今回は、有意義なレイアウト調査をするためのポイントを、事例を交えて紹介していきたいと思います。 荷主のニーズに合った検討 先日我々は、A社から物流コスト削減のためのコンサルティングの依頼を受けました。...
3PL（サードパーティ・ロジスティクス）について 保管設備決定の留意点：量販センター向けを例として
はじめに 新規の物流センターを設計する場合、機能としてはＤＣ(Distribution Center、在庫保管型センター)とＴＣ(Transfer Center、通過型センター)を分けて検討します。そ...
物流分析手法 物流分析手法シリーズ03【保管編】在庫分析手法のご紹介 ～ＡＢＣ分析～
はじめに 物流現場改善を推進するに当って重要な、現状を分析する手法について、この『コンサルタントが物申す』の場面では、これまでに(1)物流ＡＢＣ、 (2)ワークサンプリングを紹介してきました。今後は、...
物流の基礎知識 坪（つぼ）について：知っておきたい坪の換算方法
物流業界では広さを「坪」で表すのですが 物流業界に携わっているとスペースの広さを表すのに「坪（つぼ）」という単位を使用します。一般的にはあまり馴染みがない単位で、一戸建ての敷地面積を表す場合に耳にする...
物流とIT・情報システム 音声認識システムによるピッキングの持つ可能性
さまざまなピッキング方法と音声認識ピッキング 物流現場でのピッキング方法といえば皆さんどのような方法を思い描きますか。代表的なものとして、 リストピッキ ング ハンディターミナルピッキング カートピッ...
物流TIPS 物流契約について：できるだけ詳細な契約書を予め作成すべき時代に
はじめに 物流契約には様々な料金体系があります。従価制・従量制は代表的なもので、この費用を算出するにあたり、様々な条件（物量、商品単価、納品条件等）があり、それをもとに運用方法や使用設備を検討・導入し...
物流センターの運営と管理 賃貸物流施設はファンド資金の流入で価格が上がりすぎた
物流不動産マーケットの勃興 従来、物流施設は物流事業者自身が建設/保有する、あるいは地主に建築依頼して長期賃借する事が多かったのですが、4 ～5年前より外資不動産ファンドや事務所/マンション開発から移...
物流センターの運営と管理 物流拠点の集約・分散時における在庫変動について
物流拠点の集約・分散は、物流効率化における大きなテーマの一つです。 拠点を集約・分散する時の費用比較の際、倉庫料算出における在庫量の変化は考慮されていないものです。今回は、拠点集約・分散時の在庫量がど...
物流センターの運営と管理 物流センターの建設における現場経験者の目の重要性：後からやり直すのは高額な費用がかかります！
建築基準法施行規則の一部改正 平成20年10月31日、国土交通省から改正建築基準法の「新しい建築確認手続きの要件に絞って設計者、施工者、デベロッパーなど主に事業者側の実務者を念頭にわかりやすく説明した...