パソコン・携帯電話の進化について

昨今、パソコン、携帯電話の進化は目まぐるしいものがあります。パソコンについて一般社会への普及率が高まってきたのは1990年半ばからではないかと思いますOSもWindowsの登場によりMS-DOSからの転換が始まり、パソコンの値ごろ感も出てきたことも普及の後押しをしたのでしょう。
(Windows95発売時の様相を呈したお祭り騒ぎをご記憶されている方も多いかと思います。)

近年、高機能・高性能化が進むと共に、ディスクトップ型はスリムに、ノート型はコンパクトになり、一昔前に比べると随分とスタイリッシュになりました。通信エリア・速度などモバイル環境も向上し、オフィス外でのノートパソコンの利用も多く見かけます。携帯電話に目を向けると、1985年に肩掛けタイプのショルダーフォンが発売されました。
この当時、私はこの携帯をマスコミ関係者やお金持ちの方が持たれる“設備”として見ていました。
ちなみに充電には8~10時間ほどかかり、連続待ち受けは6~8時間程度だったようです。
(ちょうどこのころ民営化になり電電公社からNTTへ変わり、NTT株を買い求める人が多く、高値を付けた、というようなこともありましたね。)

携帯電話もアナログからデジタルへ変化し、1999年のiモードの登場を機に、一般への普及が始まりました。画面はモノクロからカラーへ、形もストレートタイプから折りたたみ式が主流となり、そして今ではスマートフォンの登場でこちらも随分と様変わりしてきました。
また、パソコンと携帯電話の中間品のような「タブレット型端末」も発売され、利用用途・シーンが変化・拡大しています。ex)美容室のヘアカタログ、回転寿司のメニュー及び注文など

話は変わりますが、この3月11日に東北地方を中心とした大震災が発生しました。
発生直後から携帯からの電話やメールが繋がり辛くなったことは多くの方が遭遇されたことかと思います。
テレビ報道では95年の阪神大震災と同様に、掲示板・張り紙をもって安否を知らせるといった光景も目にします。の記事によると今回の地環と津波で、携帯電話大手3社の東北や関東地方の基地局は最大でNTT6720円ヵ所、ソフトバンク3786ヵ所、au約3800カ所で機能が停止し、固定電話もNTT東日本の中継局が被害を受け、約136万回線が不通になったそうです。携帯各社によると阪神大震災を踏まえ、基地局の地震対策を進め、原則として震度6強程度の揺れに耐えられるよう設計、バッテリーも予備電源を装備し、停電時は予備電源に切り替え、その間に移動電源車を派遣するなどして復旧するといった策を講じていました。

ところが今回は、
・津波により水が引いた後もがれきが残り、車両が被災地に立ち入れなかった
・移動基地局車は3社で計約70台、移動電源車計約110台で、これほどの広域災害には対応できなかった
・過去の災害では、一つの基地局が使えなくなっても、周辺・複数の基地局でカバー出来たが、今回は広範囲で同時被災し、バックアップできなかった
という“想定外”の事象が重なり、繋がり難い状態が長期化に至った要因の1つのようです。

公衆電話ですが、皆様ご承知の通り、携帯電話の高普及化に伴い、設置台数が激減しており、2000年には全国で約73万6000台あったものが、2010年には約28万3000台、6割近くの台数が減っています。ちなみに固定電話も電源が必要なIP電話の利用が増えており、災害に弱くなってきています。今後は料金の安さだけでなく、”いざ”というときの備えも考慮した選択が必要になるでしょう。

今回の震災では「ツイッター」が活用されたことは、皆様もご存知なことかと思います。インターネットを利用するため、被災を免れた基地局のある地域では携帯電話よりも比較的に繋がりやすく、パソコンやスマートフォンからアクセスし、安否確認などに役立っていました。
但し、被災者にはお年寄りも多く、携帯電話を含め、どこまでの方に利・活用されたかは、気になるところです。

パソコンや携帯電話は電源なく、電池が切れている間は使い物になりません。人は進化へ依存してしまう側面があるように思います。私自身、今回のような事態が生じた場合、”進化は万全ではない”ことが分かりました。改めて家庭内や会社内にて”アナログ的な”約束事(連絡手段、移動方法、待ち合わせ場所など)が出来ているか、確認・見直しをしようと思います。
皆様も是非、ご家族やお勤め先、学校などでお話、確認されてみてはどうでしょうか。

最後になりますが、このたびの東北地方太平洋沖地震により亡くなられた方々のご冥福をお祈り申し上げます。被災された皆様に対しまして、心よりお見舞い申し上げます。

そして、ロジ・ソリューション従業員一同、被災地の一刻も早い復興を心より祈念しております。

(文責:三樹)

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(ロジ・ソリューション(株) メールマガジン/ばんばん通信第119号 2011年3月23日)

 

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