本当に「関東の次は関西」が常に正解なのか
物流拠点の立地でお困りになったことはありませんでしょうか。
関東地区に物流センターがあり全国をカバーしていた場合、次に作る拠点は特別な要件がなければ関西に作るということがなんとなく考えられることです。
しかしながら、その立地はどこにすべきなのか、いつ作るべきなのか、そもそも２拠点が良いのかなどいろいろ検討することがあります。さらに最適拠点だけでなく、既存の別施設や候補となる拠点を含め、より現実的な案を探ることになります。また、今後の事業展開をもとに物量の伸びをその試算に加えていく場合は、関東１拠点体制においてどの程度の物量になった時に新規の拠点を設置すべきかなどといったことも検討が必要です。
拠点数の検討において基本的な考え方は、拠点が多くなると配送費が低下するものの拠点のコストが増加するため、この二つの費用を合計すると最適な拠点数が導かれるというものです。
これを検討する場合、まず配送コストや拠点コストを整理し、対象となる配送物量を決定します。この準備ができたら、拠点候補地を選定します。この場合、エリア割を先に行えば、複数拠点の立地も表計算ソフトで計算できる重心法で試算できます。
しかしながら、現在の拠点そのままにエリア割を変更するだけでも効果があります。当初決めたエリア割が、その後の環境変化で最適でなくなったり、複数拠点でエリアが重なっていたりするためです。よって、本来はエリア割も含めて最適な形を試算して現在とのギャップを確認した上で現実的な案を検討したほうがより良い結果が出ますし、社内での理解も得やすいでしょう。
また、これらの検討も現在はソフトウェアが販売されていますので、非常に簡易にできるようになってきています。
現在の拠点体制が、最適なのか今一度見直してみてはいかがでしょうか。
（文責：中谷 祐治）
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（ロジ・ソリューション（株） メールマガジン/ばんばん通信第328号 2016年6月8日）
